株式投資「先見の眼」

昨年来からのアメリカのサブプライム問題の表面化から端を発し
いま、世界中の政治経済は類をみないどん底に突き落とされ、まさか
というような世界的な大企業が倒産、会社更生などという事態まで
起こっています。

その影響で、株価は乱高下し為替も円高ドル安やドル安円高を繰り返し
先行きが不透明な状況が続いています。

昨今の株式投資や外国為替投資、それに類似する投資環境は規制などが
改正されたことも手伝って機関投資家だけの世界ではなく個人投資家の
参入が飛躍的にのびて、投資機会が大きく伸びてきましたね。

投資は何でもそうですが、何度か何も考えずに投資、買った売ったり
することで、簡単に利益を出すことが良くあります。
私もある株式を購入したらその株が知らない間にドンドン値上がりして
数十万円「アラ、儲かっちゃった！」ということがありました。

でもそれは、「運が良かった！」と言う事だけですね。
投資をする時に絶対に考えないといけないこと、それは色々な政治情勢や
経済情勢、天候や地域紛争などあらゆる地球上の各国の情報を把握してそれを
しっかり分析、今後経済がどのように動くか、政治はどうか、今年の世界の
天候はどのように動くか、中東やアフリカ、朝鮮半島などでの紛争は無いか
あればどのような状況なのか・・・・・。

このようなことを頭に入れてそれから「投資」に動くことが大事です。
運など一度くらいでおわりです。

さて、最近の個人投資家は主婦層やOLさん、ビジネスマンや個人企業家など
これまで、投資という事にあまり縁が無かった方が、インターネットなどの
環境が整い、比較的簡単に口座の開設や売買が出来るようになりそのことから
参入者がドッと増えたんですね。

それは、これまで投資を専門的に行ってきた機関投資家の人たちとは違い
色々な投資に必要な情報の分析力はまだまだ未熟といえるのではないかと
思います。

しかし、情報の分析能力がなければ投資で勝つのはきわめて難しいことに
なります。でも、そんな事どうして勉強したらいいの？
と言う方も多いと思います。

そこで、今回はそんな投資に欠かすことの出来ない、情報分析や投資する時の
テクニック等を独自のルートを通じたり、長年の実績を活かしての分析など
行い、提供をしてくれる頼れる株式投資に役立つ情報提供サイト
「グレイルNET 」をご紹介します。

「グレイルNET 」は、会員登録することで、会員の投資資金に応じて、それを
最大限に活用し、そして利益確保のための運用に必要なわかりやすい情報を
配信してくれる個人投資家のサイドに立った情報提供サイトなんです。

株式への投資で、利益を確保することも非常に大事ですが、今のような100年に
1度の経済不況といわれる時代です。その中で個人投資家の方が
「グレイルNET 」で、今の経済情勢は勿論、今後の推移などを学ぶということは、
とても大きな財産にもなるとおもいます。

あくまでも投資は自己責任です。
大切な自己資金を人に任せて投資をするのではなく、自身で確実に運用していく
という考え方が非常に大事となり、初心者の投資家には、ココで学ぶ情報分析の
方法や投資のタイミングなどを少しずつ勉強をして行く事で今後の大きな
資産形成につながり、資産管理の大きな力となってくると思います。

最初は誰も素人、初心者です。
しかし、周りを当てにすることが出来なくなってくるであろう今後の日本社会で
自分の大切な資産は自分でしっかり管理することと、するための能力をつける
ことは必須の条件になります。

必ず参考になると考えられるこちらの公式サイト一度アクセスしてみるといいですよ。

⇒　グレイルNET

ネット証券大手のマネックス証券と楽天証券にシステム管理が
不十分としてそれぞれ業務停止の命令を金融庁が出したという
ことです。

システムの管理が不十分と言う事で、新しいシステム整備を伴う
一部業務の停止命令が下されました。
これと一緒に出された業務改善命令は、それぞれの経営陣をなども
含む事故など発生時の責任の明確化なども一緒に求めているという
ことです。

それぞれ処分は４月１日から実施され、期間はマネックス証券が
３か月間、楽天証券が１か月間ということです。
しかし、今現在両社契約し取引を行っている既存契約者については
今現在それぞれの会社が提供している金融サービスは引き続き利用
することが出来るということです。

金融庁の見解によると、マネックス証券は2006年6月に、システムの
管理が適切でないということから業務改善命令を受けています。
その時に業務改善計画を同社が提出したようですが、その後も何度も
システム障害が発生、大きな迷惑を掛けていることが今回の命令になった
ようです。

同じく、楽天証券は、2005年11月、2007年6月に金融庁から業務改善命令を
受けているのですが、その後も大規模なシステム障害の発生を防ぐことが
出きず、早急の復旧体制も不十分だったことから今回の命令が出された
ようです。


投資はそれぞれ投資家が大切なお金を運用しています。
株価は時間が勝負の時も多々あります。
ネット証券の会社の取引システムが障害を発生させると投資家は投資チャンス
と言う大事なものを失うことにもなります。

それゆえに、万全のシステム管理体制が求められるのです。

去年の金融不安発生から株価の下落の要因とされ、１０月から
講じられていた、株式市場での「空売り」の規制期限が今月末
まででとなっていましたが、このところの相変わらずの株価の
低迷は「7,000円」台という低い水準で推移しています。

このことから「空売り」規制を延長することを金融庁が決めた
ようです。

今の不況から企業の経営に色々な問題が起きている現状からも
今後、特定の株銘柄が値下がりする可能性もあることから、今この
規制を解除することから、そのような銘柄が大きく売り込まれもう
一段株価が下がるということが懸念されるとしています。

そのような、投機的な投資を抑えようと考えて今回この規制を
もう少し継続しようとしているようです。

しかし、証券界などは、空売りだけが株価の低迷の要因ではないと
して、批判的になっているようです。
金融庁では、そうした意見なども考慮して規制期間などは今後つめて
行くとしています。

世界的な金融不況でNYSEも東京市場と同じく株価は低迷しています。
期待できる各国の経済政策を早く講じてもらいたいものですね。

NYも日本も一体、底値は幾らなのか？見えない先行き！

株価の下落が続き、NYSEも東京市場も底値が見えません。

先週は、ダウが6年来の安値をつけ日本の株価にも大きな衝撃を
与えました。日経平均も4ヶ月ぶりの7,500円割れも有った。

一部の証券マンも今後7,000円割れということも視野に入れておく
ことも必要かもわからないといってるということです。
ダウの暴落は米国の銀行関連の国有化ということが要因と見られ
ています。

大手の銀行株はいまその株価は最低金額となりシティなどは1ドル
と言う事ですが、かろうじて株価が付いているのは政府がバックに
付いていることでつぶれることが無いからだといわれています。

しかし、もし国有化という事になれば、株券は紙くずになると
いいます。これは、大きな騒動の原因になります。
ですから、政府が国有化を完全に否定しない限り株価は下がると
見られています。

それは　、ニューヨークの写真相場である日本の株も下がると
言うことになるんですね。
その上、外国人投資家が日本株を売却に走っているのですがそれを
買う相手がいないということです。

これまで企業が自社株買いで値下がりを防いできましたが、もう
資金不足で買うことが出来ません。
そのため、日本政府が株の購入を検討始めるのではないかと噂も
でています。

日本の銀行の決算がこの春出てきますが、その後で倒産が増えて
くるのではないかと言うことです。
企業年金の運用もおかしくなっています。

あらゆる事が、悪いほうに傾き良い材料がまったく出てこない
そんな状況では、株価の上昇はまったく見込めません。

まだ底値が見えないので買い出動は待ってみるほうが賢明でしょう。